温度計センサーと日本の高齢化問題

温度計センサーは、これからは警備会社が取り扱う商品となることが期待されます。

取り扱うと言っても、販売だけではなく、レンタルで貸し出すのです。その方がお年寄り世帯は安心します。日本は現在、未曾有の高齢化社会へと突入しています。今年9月に公表された国の統計では、65歳以上の人口が3、588万人となり、日本の全人口の28.4％を占めるに至り、この割合は過去最高の記録となりました。

2025年にはシルバー世代が総人口の3割を占め、2040年には国民の3人に1人が65歳以上になってしまうと予測されています。そうなってくると、老人の「孤立死」や「孤独死」問題がますますクローズアップされることになります。

今日もまたどこかで一人暮らしの男性老人が孤立死をしています。そこで、いよいよ温度計センサーをレンタルする警備会社の出番です。独居老人の家にもれなく温度計センサーを手軽な料金でレンタル設置させ、高齢者の生息を温度や湿度でチェックするのです。そうすれば、万が一独居老人が死亡した場合であっても、部屋の温度が真冬なのに低すぎる、真夏なのに高すぎるといった異常反応を温度計センサーが警備会社に知らせてくれて、警備会社がその警報を聞いて現場に駆け付けて、倒れている老人を助ける、あるいは発見を早くするということに繋がるのです。今後の日本の高齢化問題と温度計センサーは、深い関係性を持つことになる可能性が高くなります。